リフォーム

新築以外の選択肢

日本は昔から新築を尊ぶ思想があります。
伊勢神宮の式年遷宮が有名ですが、20年に一度の祭祀に本殿を新築して行うということが行われ続けています。
確かに家を新築することは慶事でありますが、スクラップビルドし続ける日本の状況は今後は変わっていくと思います。

新しい空間を創出するリフォーム

現代のライフスタイルに合わせて、新しい生活空間を生み出すことは、内装や外装のリフォームによっても十分実現可能です。
特に、キッチンやトイレ、お風呂などの水廻りや、断熱性能の向上は毎日の生活の質を上げる部分です。

インスペクションが重要

既存建物をリフォームしたとしても、構造体が既存のままであれば耐用年数は既存のままです。特に古い建物は、構造の劣化だけでなく、耐震基準が低い時代に建設されたものも多くあります。
住宅は長年、屋外で紫外線や風雨にさらされていますから、少なからず劣化や漏水の事象が生じています。
耐震性能のチェックや、耐震改修は内外装の改修も伴うので、リフォームをするときには、建物をインスペクション(住宅診断)を行って、安心できる水準まで耐震補強を行うことをおすすめします。

建築基準法の耐震規定の変遷

昭和25年に建築基準法が制定された後、大規模な震災等の災害があるたびに、建築基準法は厳しく改正されてきました。
そのため、日本の建築基準法は、世界で最も厳しく安全を求める法律となっています。
しかし、住宅等の木造の小規模建築は、在来の技術や施工システム、建売住宅等の安価な供給等の需要もあり、一般の建築に比べて規準が厳格化されるペースが非常に遅かったように思います。
過去の規準の変遷をみれば、建築年度である程度の耐震性能が予測できると思います。
2000年には品確法も制定され、構造体や雨漏りの10年補償等が義務付けられました。ベタ基礎が主流となったのもこの時期以降です。

法の変遷基礎耐力壁金物
1950建築基準法制定
壁量の規定
底盤のない基礎でもよかった必要壁量が制定された筋違は釘やボルトで固定
1959基準法改正
壁量の強化
必要壁量が改正された平金物が使われ始める 
1964新潟地震 M7.5
1965十勝沖地震 M7.5
1970基準法改正
基礎の布基礎化
コンクリート又は鉄筋コンクリートの基礎とすることを規定  
1978宮城県沖地震 M7.4
1981基準法改正
壁量の再強化
鉄筋入りの基礎が広まる必要壁量が改正された筋違プレートが使われ始める
1995兵庫県南部地震 M7.3
2000基準法改正地耐力に応じた基礎構造壁の配置バランス筋違のサイズによって金物を指定。ホールダウン金物を規定
2000鳥取西部地震 M7.0
2001芸予地震 M6.7
2011東日本大震災
M8.4
2016熊本地震
M6.5,M7.3